西日本住宅地盤事業協同組合

07/07/2026

本日は釿始会第20回に参加させてもらいました😊

遠方からも絶好調の年代の建設関係の方たちの勉強会は新しくもあり懐かしい😊
俺もこの頃は熱く語ってたな〜😁

いろんなイレギュラーが発生しますが笑い飛ばしていきましょ〜😊

次回のお題は事業を託すオッサンとそれを引き継ぐワカモン😁

私にドストライクです😁

地盤事業の業界もオッサンが減ってきました。
私はもうしばらくウロウロさせてもらいます🫡

30/06/2026

○SWS試験の現場で起きていること

昨日は、久しぶりにSWS試験の立会いでした。

測点間隔が1m程度しかない2測点で、試験結果が大きく違う。
現場では、調査員が「なぜだろう？」と首をかしげていました。

こういう時、原因はそれほど多くありません。

今回、ロッドに水準器を当ててみると、ロッドが鉛直に貫入していないことが分かりました。

試験装置そのものは水平に据え付けられていても、ロッドが地中障害物や貫入抵抗の大きい地盤に当たると、ロッドが傾くことがあります。

そのまま貫入を続けると、ロッドは斜めに押し込まれていきます。

すると、ロッドを固定しているチャック部分を固定点として、ロッドがばねのように働きます。
その結果、貫入抵抗は大きくなりますし、傾いたロッドを回転させるため、回転抵抗も大きくなります。

つまり、地盤が急に硬くなったように見えているだけで、実際には試験の状態が結果に影響している場合があるのです。

今回の2測点も、貫入抵抗の値は大きく違いました。
しかし、貫入抵抗が急に大きくなる深度は、2測点でそれほど変わりませんでした。

同じような地盤を対象にしているのに、試験結果だけを見ると、まるで違う地盤のように見えてしまう。
SWS試験の現場では、こういうことが起こります。

「あちらの測点では自沈層があるのに、こちらでは自沈層がない」

そんな結果が出た時、ロッドの傾きや試験時の状態を知らなければ、自沈層が出た方のデータを異常値だと考えてしまうかもしれません。

でも、SWS試験で本当に難しいのは、小さな貫入抵抗を正しく測ることです。

経験的には、貫入抵抗が小さく出ている結果の方が、地盤の弱さを素直に表している場合が多いと感じます。

ところが、こういう違和感に気づいても、再試験まで行う調査員は多くありません。

理由は単純です。
現在の住宅地盤調査の費用が、あまりにも安いからです。

数万円の調査費で、事前の資料調査を行い、現場で試験状況を確認し、必要に応じて再試験を行い、さらに報告書までまとめる。
冷静に考えれば、かなり無理のある仕事です。

SWS試験は、ただ機械を据えてデータを取ればよい試験ではありません。

地形、造成履歴、周辺ボーリング、敷地の成り立ちを確認したうえで、現場の試験結果と照らし合わせて読む必要があります。

その読み方を間違えると、必要な対策を見落とすこともあります。
逆に、不要な地盤改良につながることもあります。

地盤調査の精度は、住宅販売の安心感にも、工務店経営のリスク管理にも直結します。

そして、その精度を市場に求めることができる立場にいるのは、最終的に建築士だと思います。

建築士が、自分たちの設計に必要な地盤調査の内容と精度を示す。
そのために必要な調査員の資質を示す。

そうすれば、市場はその仕様に応じた費用を示します。

ただし、建築士が求めるスペックの調査を、実際に行える調査会社がどれだけあるのか、という問題が発生する可能性はあります。

資料調査を読み、現場で試験状況を確認し、異常な結果に気づき、必要なら再試験を判断できる。
そういう調査を求めた時、対応できる会社はかなり限られるはずです。

けれど、住宅の安全性に関わる調査です。

「できる範囲で安く済ませる」のではなく、「必要なことを、必要な精度で行う」。

建築士が必要な調査仕様を示し、それに応えられる調査会社が正当に評価される。
そういう業界にしていくことも、発注する側の大切な役割ではないでしょうか。

【写真について】自動のSWS試験機の場合、調査後に調査結果をレシートのように印刷物として出力できます。この結果を各測点毎にチェックできれば、測点毎の試験結果の差異を確認することが可能です。

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11/06/2026

小規模建築物基礎設計指針の改訂からスクリューウエイト貫入試験で沈下量計算書が必要という依頼が出てきました。
安請合いの地盤調査はもうできません。

〇地盤改良工法選びは「対話」から始まる

地盤改良工事が必要かどうかの判断は、多くの場合、平成13年国交省告示第1113号第2に示されている条件をもとに検討されます。

たとえば、

・基礎底面から下方2mまでの範囲に、Wswが1kN以下の層がある
・基礎底面から下方2m〜5mまでの範囲に、Wswが0.5kN以下の層がある

といった場合です。

ただし、ここで大切なのは、告示が「地盤改良をしなさい」と言っているわけではないということです。

告示が求めているのは、建築物の自重による沈下が、建築物にどのような影響を及ぼすかを検討することです。

これまでは、SWS試験結果に基づく簡易な沈下量計算によって、改良の要否を判断することが多く行われてきました。

しかし、2025年版の小規模建築物基礎設計指針では、このような簡易計算だけに頼るのではなく、地形、造成履歴、近隣ボーリングデータなどから土質を推定し、沈下リスクを総合的に判断することが推奨されています。

そしてもう一つ重要なのが、リスクと対策について、お客さんにきちんと説明し、協議することです。

では、何を話し合うべきなのでしょうか。

たとえば、次のような内容です。

・その土地には、どのような地盤リスクがあると考えられるのか
・なぜ、そのリスクがあると考えるのか
・対策方法には、どのような選択肢があるのか
・それぞれの対策で、どこまでリスクを低減できるのか
・その効果には、どの程度の確実性、または不確実性があるのか
・対策工事によって生じるデメリットはないのか
・より詳しく調べる場合、どのような調査が必要で、どの程度の費用がかかるのか
・リスクの全貌が分かった場合、お客さんにとってどのようなメリット・デメリットがあるのか

地盤改良工法を選ぶときに大切なのは、単に「改良する／しない」を決めることではありません。

その土地にあるリスクを建築主が理解し、建築士として現時点で最善と考える対策を説明したうえで、お客さんにも選択の余地を残すことです。

もちろん、建築士として提示する対策は、最低限の安全性と品質を確保できるものでなければなりません。

たとえば、不同沈下リスクを十分に低減することは、建築士として当然考慮すべき必須条件です。

一方で、将来の撤去性、土地利用への影響、資産価値への影響といった問題は、建物の安全性とは少し性質が異なります。

これらは、お客さんに説明したうえで、どこまで重視するかを一緒に考えるべき内容です。

つまり、建築士に求められるのは、敷地に存在するリスクをできる限り把握し、

「説明すべきリスク」

と

「安全性を確保するために当然考慮すべきリスク」

を分けて整理することだと思います。

地盤改良工法の選定は、技術だけで完結する話ではありません。

工務店経営者や住宅設計に関わる建築士の方には、自社のリスク低減のためにも、地盤改良の判断プロセスとお客さんへの説明内容を、一度見直してみることをおすすめします。

【イラストについて】平成13年国交告1113号第2に示された沈下の検討を必要とするSWS試験結果を整理したものです。この条件に当てはまるSWS試験結果は沈下の影響検討が必要とされています。ただし、この内容、法律上は、構造計算をする案件にしか適用されません。とはいうものの、仕様規定で設計する場合も役立つ内容なので利用することが多いのが実態です。

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20/05/2026

〇地盤改良工事は、「頼めばできる」時代ではなくなるかも

地盤改良工事は、これから「当たり前に頼めるもの」ではなくなるかもしれません。

地域によって差はありますが、私が地盤補償会社にいた頃の感覚では、住宅で何らかの地盤改良を行う割合は、おおむね25〜45％程度だったように記憶しています。

つまり、3棟に1棟、あるいは2棟に1棟近くが、何らかの地盤改良を行っていたということです。

これは、住宅価格を抑えるために、地盤条件のよくない土地も宅地化し、そこに住宅を建ててきた結果でもあると思います。

しかし、これから住宅市場は大きく変わります。

20代から40代の労働人口が減少していくなかで、住宅の新築着工戸数も確実に減っていきます。人口の多い地域を除けば、地盤条件の悪い場所をわざわざ宅地化して分譲する事業は、少しずつ縮小していくでしょう。

さらに、2000年の品確法施行以降、一定以上の品質を持つ住宅が多く建てられるようになりました。性能表示住宅や長期優良住宅が中古市場に出てきて、それを購入してリノベーションする人も増えています。

そうなると、当然ながら住宅向けの地盤改良工事の市場は縮小していきます。

加えて、消費者側も「地盤改良工法によっては、将来の土地利用や不動産価値に影響する」ということを知り始めています。特に、撤去が難しい柱状改良などは、これから選ばれにくくなる可能性があります。

ここで問題になるのは、住宅地盤改良の市場から撤退する企業が増えることです。

実際、地盤改良会社のなかには、住宅分野よりも非住宅分野や杭撤去事業に力を入れ始めている会社もあります。

この流れが進むと、何が起きるか。

地盤改良が必要になったときに、信頼できる施工会社が見つからない。
改良機が手配できない。
杭打ち機がない。
そもそも住宅地盤改良の施工に慣れた技術者がいない。

そんな状況が、現実になるかもしれません。

近年、布基礎を施工しようとしても「型枠がない」という話を聞くことがあります。地盤改良でも、同じようなことが起きても不思議ではありません。

だからこそ、工務店経営者や住宅設計をしている建築士に、今のうちに考えてほしいことがあります。

ひとつは、本当に地盤改良が必要なのかを見極める力です。

SWS試験の結果だけを見て、機械的に「改良あり・なし」を判断するのではなく、地形、造成履歴、周辺状況、近隣ボーリングデータなどを踏まえて、地盤リスクを総合的に読む力です。

もうひとつは、地盤改良が必要になった場合に、その工事が適切に設計され、適切に施工され、適切に管理されているかを確認する力です。

これは、専門業者に任せなくてよいという意味ではありません。

むしろ逆です。

専門業者ときちんと会話し、必要な資料を求め、施工管理や品質管理のポイントを確認できるだけの基礎知識を持っておくことが、これからますます重要になります。

私の感覚では、このような時代は、あと10年もすれば現実になると思っています。もしかすると、もっと早いかもしれません。

特に「本当に改良が必要なのかを見極める力」は、お客さんにとって大きなメリットを生みます。

不要な工事を減らす。
必要な調査を適切に行う。
将来の土地利用まで考えた選択ができる。
そして、不同沈下リスクを減らす。

地盤のことは、家づくりに関わる人が、自分の頭で考え、判断するための大切な知識です。

これからの住宅市場に備えて、地盤のことを一緒に勉強しませんか？

【イラストについて】住宅地内で柱状改良工事をしているところに出くわすと見に行くようにしていますが、引上げ速度が非常に速くてびっくりすることがあります。柱状改良工事では最後の引上げ工程では引上げ速度を遅くして、改良体を押さえつけながら施工しないと均質な改良体ができにくいものです。イラストはその理屈を図示したものです。このような施工上のノウハウも、既に消えつつあるのかもしれません・・・

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18/05/2026

ボーリング調査で標準貫入試験と粘土採取👷🏽‍♂️

各層の土が確認できるので安心です。

粘土が出たら採取して乾燥させないように密閉して持ち帰り圧密試験など必要な土質試験を行います🫡

一般の戸建て住宅にはコスト面や工期などが合わず採用されることは少ないですがしっかりとした液状化検討や沈下量計算などを必要とする場合はこの調査です🫡

08/04/2026

今日は岡山市のサンベルコさんの工事です。

杭ナビくんを使っての杭芯出しは良いですね〜😊

先っちょからクギが出たらもっと良いのにな〜😁